大変便利なEメールですが、Eメールは文書での交信ですから微妙な表現力では電話にかないません。今までの電話は、通信距離が遠くなるほど通信費が高くなるというのが常識でした。しかし、インターネット電話の普及によって状況は劇的に変化します。インターネットで音声を流せば、世界中どこにかけても市内料金で済むのではないかとのアイデアは古くからありました。これが、音声をインターネット・プロトコルで送るという意味から、VOIP（VoiceoverInternetProtocol）と呼ぶ技術です。しかし、インターネットでは音声を送ることはそれほど簡単ではありません。これは、インターネットでは情報をパケット化して送信しているからです。パケット化して送信するということは、データを一定の長さに分けて送り、受け手でまた元の順番に戻しているのです。このためにタイム・ラグが生じる可能性が高くなります。
インターネットの空間というのは、こういった「要求」の歴史的な変遷によってつくられてきたのですが、カバーする知識や情報がどんどん増えるなかで情報を共有したり交換したりしようとすれば、情報や知識を識別する必要があります。そして、空間が広がるにつれて、この「識別」という仕組みがどんどん重要になります。識別できないと、それがそもそもどんな情報なのか、どんな知識なのかを示すことができず、それはコンピュータ・ネットワーク上では、存在しないのとほとんど同じことになってしまいます。このように、「識別」ということは不可欠なのですが、人間が使っていくためにはわかりやすい文字列で識別をしていく必要があります。そして識別というのは、必ず一意に識別できなければいけない。何かを識別するための名前（識別子二つには、一つの対象のみが対応していなければなりません。さらにその前提として、その識別子が一意である―つまり一つの識別子には一つの対象しか結びついていないということ―を保証できる範囲を決める必要があります。）この範囲が、数学的には定義域（英語ではドメイン）です。
インターネット広告企業が多い原因の一つには、ネット広告業界に「メディアレップ」という独自の業態があることが挙げられる。通常、広告業界では、企業は広告代理店に相談して、メディアへの出稿を依頼する。このメディアには、テレビ、新聞、雑誌、ラジオといったものがあるが、これらは媒体の数がそこまで多くない。一方でネットは、旧来のメディアに比べて媒体数が圧倒的に多いうえ、ネット技術の進化が速いので、どのような広告枠が用意されているか、料金はいくらなのかといった要素が広告代理店でも把握しやすいため、先に挙げた代理店以外に、ネットメディアをまとめているメディアレップという企業を介して、広告をやり取りするケースもあるのだ。メディアレップでは、電通とソフトバンクの合弁により誕生したサイバー・コミュニケーションズ、博報堂ＤＹメディアパートナースやアサツーディーケイなどが出資したデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（ＤＡＣ）、電通とドコモの「ディーツ・コミュニケーションズ」、博報堂ＤＹとＫＤＤＩの「ｍｅｄｉｂａ」（メディーバ）といった企業が知られている。
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